株主優待は「いつ買うか」で決まる

更新: 2026年9月2日・読了目安 4分

優待がほしい銘柄を見つけても、買うのが1日でも遅れると、その回の優待はもらえません。優待を受け取れるかどうかは「権利付最終日」までに買ったかで決まります。3つの日付の関係を覚えれば、迷わなくなります。

覚えるのは3つの日

会社が「この日の株主に優待を渡します」と決めた日を権利確定日といいます。ただし、株は買ってすぐ自分のものになるわけではないため、実際に買うのはもっと手前の日になります。

図1: 権利確定日が9月30日(水)の場合

権利付最終日は権利確定日の2営業日前です。日本の株は、買ってから自分のものになるまでに2営業日かかるためです。土日祝が挟まると日付がずれるので、月末の日付だけで数えないでください。

権利落ち日(この例では9月29日)から売って大丈夫です。権利付最終日の取引終了時点で持っていれば権利は確定しているので、そのあと売っても優待は届きます。権利確定日まで持ち続ける必要はありません。

権利付最終日を過ぎると、その回の優待や配当を受け取る権利がなくなります。そのぶん株を買う魅力が減るため、権利落ち日の株価は下がりやすくなります。優待の価値だけを見て買うと、株価の下落で差し引きマイナスになることもあります。

「継続して1年以上保有」などの条件が付く優待があるこの場合、権利付最終日に買っただけでは条件を満たせません。何回か続けて株主名簿に載っている必要があります。条件は会社ごとに違います。

必要な株数が決まっている「100株以上」「500株以上で内容が変わる」など、株数の条件もあります。

これらの条件は、会社が出す優待の開示に書かれています。買う前に必ず確認してください。

ポイント: 優待の条件は「株主優待制度の新設・変更」などの開示で発表されます。開示ウォッチのフィードで種類を「株主優待」に絞ると探せます。開示を開けばPDFをそのまま読めるので、株数や継続保有の条件をその場で確認できます。

当ページは特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。優待の内容・条件・実施の有無は各社の開示をご確認ください。